不動産投資信託に含まれる事業用物件

10数年前に上場され、株式とは異なったパフォーマンスを見せている不動産投資信託いわゆる不動産リートであるが、投資家にとっては、不動産投資という観点から見た場合でも、有効な資産運用先となるであろう。不動産投資信託は、多くの投資家から出資金を募り、借入金とあわせて、中大型の不動産物件や受益権を購入し、運用する。居住用物件であるマンションであったり、事業用物件であるオフィスビル等をその運用の対象としているのである。

不動産投資信託には総合型、特化型とある。総合型とは、マンションなどの居住用物件や、オフィスビルなどの事業用物件など、様々な不動産に投資する不動産投資信託である。一方、特化型とは、居住用物件なら居住用物件のみで運用し、事業用物件なら、事業用物件のみで運用する不動産投資信託である。事業用物件とはいっても、その中にまた、ホテルであったり、倉庫であったり、ショッピングモールなどの商業施設であったりと様々である。

総合型であれ、特化型であれ、不動産投資信託で運用するメリットは、まず、大型の不動産物件であっても投資できるということである。しかも複数の物件に投資しているので分散投資が効いている。オフィスビルなどの事業用物件は個人ではなかなか投資できるものではないが、不動産投資信託であれば、容易にその一部に投資していることになる。そして、さらに重要なメリットはその流動性である。株式市場で任意に売却できるのは大きなメリットとなる。

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不動産投資信託に含まれる事業用物件投資用の事業用物件を選ぶ注意点

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